不動産売却を住みながらおこなう方法とは？メリットと注意点も解説

不動産の売却を検討する際、「今住んでいる家に住み続けながら売却できるのか」と疑問に思う方は多いのではないでしょうか。
実は、住みながらの不動産売却は十分に可能であり、むしろメリットも多い選択肢です。
そこで本記事では、住みながら不動産売却をおこなう具体的な方法から、メリット・デメリット、成功させるための注意点までを解説します。
不動産売却をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

不動産売却を住みながら進める方法

住みながら不動産を売却する方法には、主に3つの方法があります。
それぞれの特徴を理解して、自分の状況に合った方法を選ぶようにしましょう。
ここでは、不動産売却を住みながらおこなう3つの方法を解説します。

方法①売り先行で進める方法

売り先行とは、現在住んでいる家を先に売却してから、新居を探して引っ越す方法です。
この方法では、売却価格が確定してから新居探しができるため、資金計画が立てやすいというメリットがあります。
また、売却代金を新居の購入資金や頭金に充てられるため、住み替えローンを組む必要がなく、金銭的な負担を軽減できます。
ただし、売却後は速やかに引っ越す必要があるため、新居が決まっていない場合は仮住まいを用意する必要が生じることもある点に注意しましょう。
なお、売り先行を選択する場合は、売却活動中も物件に住み続けることになるため、内覧対応などの準備が必要です。

方法➁リースバックを活用する方法

リースバックとは、不動産を不動産会社や投資家に売却した後、賃貸借契約を結んで同じ物件に住み続ける方法です。
この方法を利用すれば、まとまった資金を手に入れながら、住み慣れた家に引き続き居住できます。
また、引っ越しの必要がないため、生活環境を変えずに資金調達ができる点が大きな魅力といえるでしょう。
とくに、老後資金が必要な高齢者や、事業資金が必要な場合などに適した方法です。
ただし、家賃の支払いが発生すること、将来的に買い戻す際には売却価格よりも高額になることが多い点には注意しましょう。
また、リースバック後は所有者ではなく賃借人となるため、リフォームなどの自由度は制限されます。

方法③リバースモーゲージという選択肢

リバースモーゲージは、自宅を担保にして金融機関から融資を受け、住み続けながら生活資金を得る方法です。
厳密には売却ではありませんが、住みながら資金を得られる点で関連する選択肢といえます。
毎月または一括で融資を受けられ、返済は契約者の死亡後に自宅を売却することで一括返済するのが一般的です。
生存中は利息のみの支払いで済むケースが多く、年金生活者にとって負担が少ない資金調達方法として注目されています。
ただし、利用には年齢制限があったり、対象物件に条件があったりなど注意点も多いため事前に確認しておきましょう。

▼この記事も読まれています
不動産を売却する際に結ぶ媒介契約について！メリットや注意点も解説

不動産売却を住みながら進めるメリットとデメリット

住みながらの不動産売却には、資金面や生活面でさまざまなメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。
ここでは、住みながら不動産売却をおこなうメリットとデメリットについて見ていきましょう。

住みながら売却をおこなうメリット

住みながら不動産売却をおこなう主なメリットは以下のとおりです。

●住み替え費用を大幅に削減できる
●二重のローン返済や維持費負担を回避できる
●仮住まいの費用が不要になる
●売却代金が確定してから新居を探せる
●引っ越しが1回で済む

住みながら売却する最大のメリットは、住み替えにかかる費用を大幅に削減できる点です。
空き家にしてから売却する場合、売却期間中も住宅ローンの返済や固定資産税、管理費などの維持費が二重に発生してしまいます。
一方、住みながら売却すれば、これらの二重負担を避けることができ、経済的な負担を最小限に抑えられます。
また、仮住まいを用意する必要がないため、引っ越し費用も1回で済み、敷金・礼金などの初期費用も節約できるでしょう。
さらに、売却代金が入ってから新居を探せるため、資金計画が明確になり、無理のない住み替えが可能になります。
とくに住宅ローンが残っている場合、売却代金で完済してから新居を購入できるため、ローンの借り換えや返済計画も立てやすくなるでしょう。

住みながら売却をおこなうデメリット

住みながら不動産売却をおこなう主なデメリットは以下のとおりです。

●内覧のたびにスケジュール調整が必要
●常に整理整頓された状態を保つ必要がある
●プライベートな時間が制限される
●生活感が購入希望者の印象に影響する可能性がある
●ペットのにおいや傷が気になる場合がある

住みながら売却する場合は、内覧対応が必要になる点がデメリットです。
購入希望者が物件を見学に来るため、その都度部屋を片付けたり、スケジュールを調整したりする手間がかかります。
週末や休日に内覧が集中することが多く、プライベートな時間が制限される可能性もあるでしょう。
また、どうしても生活感が出てしまい、購入希望者の印象に影響を与える点も懸念されます。
そのほかにもペットのにおいや傷などマイナス評価につながる可能性もあります。

▼この記事も読まれています
不動産売却時の必要書類について！取得方法を提出タイミングごとに解説

不動産売却を住みながらおこなう際の注意点

住みながらの不動産売却を成功させるには、いくつかの重要なポイントに注意する必要があります。
ここでは、住みながらおこなう際の注意点を見ていきましょう。

注意点①掃除と整理整頓を徹底する

住みながら売却する際にもっとも重要なのが、掃除と整理整頓の徹底です。
購入希望者は物件の状態だけでなく、清潔感やメンテナンスの状況も厳しくチェックします。
とくに水回りは重点的に掃除し、キッチン、浴室、トイレは常にピカピカの状態を保つよう心掛けましょう。
床や窓ガラスの汚れ、カビやにおいなども購入意欲を下げる要因となるため、内覧前には必ず確認が必要です。
可能であれば、使っていない家具や季節外の衣類などは一時的にトランクルームに預けるなどして、部屋を広く見せる工夫をすると効果的です。

注意点➁新居探しのタイミングを計画する

住みながら売却する場合、新居探しのタイミングも重要な注意点です。
売却活動を始める前に、ある程度新居の候補をリサーチしておくとスムーズに進められるでしょう。
売買契約が成立してから引き渡しまでは通常1〜2か月程度ですが、その間に新居を見つけて契約し、引っ越しの準備を完了させる必要があります。
もし引き渡し日までに新居が見つからなければ、仮住まいを用意しなければなりません。
仮住まいが必要になると、賃貸物件の契約費用や家賃、2回分の引っ越し費用が発生し、当初予定していた住み替え費用の削減というメリットが失われてしまいます。
とくに人気エリアの物件や希望条件に合う物件は競争率が高いため、早めに動き出すことをおすすめします。
ただし、自宅の売却価格が確定する前に新居を購入してしまうと、資金計画に狂いが生じるリスクもあるため注意が必要です。
理想的なのは、売買契約が成立した段階で本格的に新居探しを始め、売却代金の入金時期に合わせて新居の購入や引っ越しを計画することです。
不動産会社の担当者とよく相談しながら、売却と購入のスケジュールを綿密に調整し、引き渡し日に間に合うよう計画的に進めていきましょう。

▼この記事も読まれています
不動産売却の現状渡しとは？メリットとデメリットについても解説

まとめ

住みながら不動産売却をおこなうことは、資金面でのメリットが大きく、多くの方にとって現実的な選択肢となります。
そのためには、売り先行、リースバック、リバースモーゲージなど、自分の状況に合った方法を選ぶようにしましょう。
また、内覧対応や掃除などの注意点をしっかり押さえることが成功の鍵といえます。